- 経営者としてDXをすすめたいけど、まずは何をすればいいの？
- 自分がDXの人材に任命されたんだけどどうしよう・・・
DXを進めようと思っているけど、いざとなると何をすればいいのかよくわからないということでお困りかと思います。
そもそもDXとは意図的に進めるものというよりはビジネスを発展させるためにITの力を利用して結果的にDXとなったとすることが理想であるため、DXを進めるというのは本来であれば発想としておかしいものになります。
しかしながらDX人材として任命されたり、企業イメージの向上のためなどにDXを進めないといけないということもあると思いますのでなかなか難しい問題とも言えます。
この記事ではDXの本質を考えてDXを進めるために最初に行わないといけないことを見ていきます。
目次
一番に行うことはだれがDX人材にふさわしいのかを考えることだ
企業のDXを進めようとした場合、最初に考えることで今後のDXの成功を決める重要なことはだれをDXの人材に据えるかということになります。
単にDXというとITスキルがあればいいと考えるかもしれませんが、DXはITスキルだけで進めることはできません。
実際、IPAの資料でもDXの取り組みを行う部署は全社のコントロールを行うことが書かれています。
DXとは、企業活動の構想であるためITスキルだけでなく企業の業務がどうなっているのかなどを理解している人材にITスキルを習得させることが重要です。
しかしながら、単に企業内の業務を知っているだけ人にITスキルを習得させるということでも失敗します。
大切なことはDXを進めるための基盤であるDX人材にはどういった資質が何かを見極め、その資質を持っている人をDX人材として育て上げることです。
これまでの事例は参考にしかならない
IPAの資料などではこれまでのDX事例などを分析し、その結果をまとめて組織体制のパターンなどを公表しています。
これらの事例は参考になりますが、これらを真似する必要はないと言えます。
そもそも企業によってIT部門がどのように存在しているのか、役員にITに関する知見を持っている人が多いのかといった状況が違うということがあります。
大事なことは、DXの本質を見極めて自社にふさわしい形でDXを推進することです。
例えば、IPAの資料では「想いを持ったリーダーの存在とその経営・顧客・社会の巻き込み力」がDX推進のポイントとなっていますが、企業によってはリーダーがいなくても風土的に新しいことを取り入れる企業であればこういった巻き込み力は必要ないと言えます。
また、トップダウン的な経営をしていれ企業でも巻き込み力は必要ないと言えます。
DXの本質は既存のビジネスにITを組み入れたら新しいビジネスモデルが作れるのではないか、ITの力で業務効率ができるのではないかというビジネスマインドです。
これらを社内で推進するにはどうすればいいのかということを考え、自社に合った形でDXを推進していきましょう。
DX人材の戦略
DX人材を育てるには、DX人材に関する戦略をしっかりと立てることが重要です。
特にDXは今後の企業活動を決めることにもなりますので、ベンダーに丸投げをせずに自社の人間をDXの人材とすることが重要です。
当然のことながらDX人材にもITスキルは必要です。
しかしながら、日本の場合はITのスキルを持っている人材がIT企業に偏在しているという事実があります。
▶︎関連資料：DXレポート p.19
そのため、ITに関することを外注してしまい結果として社内でITの戦略を描けなくなるという問題がすでに指摘されています。
そもそも、DX人材に求められることは自社の業務の理解やITスキルの習得など多岐にわたります。
そのため、DX人材はITについてはDXに必要な本当に必要な知識を深く習得させ、そのほかのITスキルは概念を理解しておく程度にしておくことが必要です。
重要なことは、自社の中でITの実務を理解するとともに自社内の業務や企業活動を総合して理解している人材を育て上げDX人材にすることで自社が主導してITベンダーと協力しながらDXを進めるということになります。
ITのスキル習得も高度なもので容易に習得できないことや、欧米などと比べて雇用の流動性が低くIT企業に就職したらIT企業外で働くという例があまりない以上、ITベンダーとの協力は欠かせないというのが現状です。
しかしながら、すべてを依頼するのではなく自社の実務を理解し総合的な知識を持っている人材にITの知識を習得させることでDXを進めることでベンダーに依存しすぎずに長期にわたってDXを成功させる秘訣となります。
ITスキルがあるというだけでDX人材にしてはいけない理由
よくITスキルがある人間をDX人材にしようと考えるかもしれませんがそれは間違えていると言えます。
確かにDXを進めるにはITの力を活用することなのでITのスキルを持っている人材が重要ですが、それ以上に重要なのがITの力を仕事に活かすという発想力です。
いくらITの力を持っていてもそれを自社の業務に活かすとか、ITの力を使うことで自社の仕事がどう発展するだろうとか考えない限りDXは進みません。
すでにITスキルを持っている人というのはどちらかというと技術者寄り的な発想になっていますのでDXといった事業改革という発想にならず、DXのアイデアを出すように言ってもDXが進まないでしょう。
そもそもITのスキルというのは、勉強をすれば誰でも身に着けることができます。
すでにITスキルがある人をDX人材にするのではなく、DXを進められるような好奇心などを持っている人にITのスキルを身につけさせるという順番にすることがDX推進の鍵です。
DX人材に必要な資質
DX人材に任命する場合その人材には次の資質があることが望ましいです。
- めんどくさがり
- 好奇心
- 説明する能力が高い
めんどくさがり
メンドクサイというとあまりいい言葉のイメージではないですが、業務の効率化を図るうえにおいては重要な感情ということができます。
実際Microsoftを創業したビルゲイツも次のように語っています。
難しい仕事があるとき、私は怠け者に任せる。だって怠け者は、仕事を簡単に片づける方法を見つけ出すからね。
ビル・ゲイツ
もちろん、すべての仕事をメンドクサイと感じる怠け者ではだめです。
目標を達成することは前提としてありつつもそこに至るまでの作業がメンドクサイというように感じ、それを解決しようと考えることができる人材がDXの人材としてふさわしいと言えます。
好奇心
DXとは言い換えればITによって自社の業務を変革させるということになります。
そのため、自社の業務にITを組み入れたらどうなるのかという好奇心がないとDXのアイデアは思いつきません。
▶︎関連記事：DXで一番大切な能力は好奇心だと言える理由
また、ITと一言でいってもいろいろなITの技術があります。
こういったITの技術をいろいろと知り、自社の業務やサービスにITを利用したらどうなるのかという好奇心が必要です。
説明能力が高い
DXを進める場合にはDX人材が中心となって、経営者や従業員にDXの効果やDXで業務がどう変革するかなどを説明する必要があります。
そのため、DXの概要などの要点などを説明できる人材を配置することで経営者層はDX導入のメリットやデメリットを正確に判断できるほか従業員の業務がどのように変わるのかと言ったことを理解することができると言えるでしょう。
DX人材とITスキル
DX人材には多くのITスキルを持っていたほうがいいと言えますが、ITの知識をすべて専門的に知っているのではなく、実際の技術者の実務などを広く理解する必要があります。
DXといってもいろいろな形がありますが、そこに使用するITの技術もいろいろなものを利用することになります。
- ネットワーク
- データベース
- AI
- プログラミング
これらのスキルはそれぞれにおいて様々なベンダーに専門家がいるくらい複雑な技術ですのでDX人材にそれぞれ専門的な知識を習得させることは非現実的ということができます。
DX人材に求められることは外部のベンダーに自社の業務を伝えそれをITでどう実現するかを説明することです。
その際に、実際にベンダーがどういったことを行うのかという理解ができて、ベンダーからの技術的な話ができるくらいの知識を保有しているということが理想になります。
DX人材にはITの実装ができないにしても、どういった技術があってエンジニアの人たちがどういったことをしているのかを理解するくらいの知識を幅広く習得させることが大事です。
特に深く知っておいたほうがよいITスキル
DX人材はITのスキルを広く知っていたほうがいいですが、一部のITスキルについては実装面まで理解しておくことが重要です。
特にDXではデータの活用が重要となります。
そのためデータの取り扱いの仕方を実務レベルで実際に知っておく必要があるということができるでしょう。
特にデータ分析といった観点から考えれば、データは自社の企業活動から生まれたデータを分析することが望ましいです。
そのため、ベンダーに依頼するにしても次のことなどを考えておく必要があります。
- どういったデータが必要なのか
- ベンダーが実際にどのようにデータを分析しているのか
ここを理解しておかないと、予定していた内容と違う分析をしてしまったり、必要なデータが足りない状態で分析をしてしまったりと問題になる可能性があります。
AIやデータサイエンスを勉強する
AIやデータサイエンスの関係はなかなか一言では言えませんが、いずれにしても過去のデータを分析しその結果をもとに人間の代わりに判断を行うIT技術ということができます。
過去のデータを分析するといってもある程度は人間側で決めることになるため、次のことを知っておくことがDX推進の鍵になります。
- 分析対象のデータとしてなにが必要か
- 分析の手法はどういったものがあるのか
- 実際にどのようなプログラミングを行うのか
こういった知識を持たずにベンダーに丸投げしてしまうと、ベンダーが独自で解釈してしまい実際の運用に支障をきたすようなシステムが開発される可能性があります。
実際にこのことが起きているのがプログラミングによるソフトウェア開発などの現場です。
プログラミングを理解していない人材が直接プログラマーと話をしてしまい認識のずれが発生し、ソフトウェア会社が苦労するほか利用が難しいソフトウェアが開発されるということはよく起きています。
DXにおいてAIなどを導入することは良いですが、AIのためのデータ分析において企業活動の中からデータを収集する必要があります。
しかしながら、実際にどのようなデータを集めるかというところの構想を練るには実際にAIで何を行うのかを理解しておかないとわからなくなってしまいます。
例えば過去の購入データを分析し、おすすめの商品を紹介するAIを利用したとします。
この時に、商品の購買履歴だけを分析すればよいでしょうか。
ここに購入した人の性別や年齢などが必要ないでしょうか。
また分析手法としてもいろいろな計算式があります。
どういった計算を行うとどういった結果が得られるかということなどをある程度知っているほうがベンダーへの依頼も的確なものになります。
AIやデータサイエンスはDXの中でも核になる技術なので、実装面まで体験し理解しておくことが効果的なDX推進となります。
合わせて読みたい
データベース
データベースとはデータの保管の手法になります。
すでに2025年の壁という問題でも指摘されていますが、データの保有方法を適切に考えておかないと10年後に困ることになります。
データベースを勉強する際には二つの方針があります。
- データベースの構造を理解する
- データベースを操作するためのプログラミング言語(SQL)を学ぶ
DXという観点から考えると、データベースの構造を理解しておくことが重要になります。
企業活動はいつでも変革が求められいますので、常にどうやってデータを収集するかとともにデータの保持の仕方をどのようにしておくかということを考えておくことで企業活動が変わった際にも柔軟に対応することができます。
DX人材の戦略まとめ
企業ごとにベンダーのどのように依頼するかといった問題もあることから、一概に決定することはできませんが理想の経営者やDX人材、ベンダーなどとの関係を図解すると次のようになります。
いずれにしてもDX人材が中心となりますが、ITの技術などを好奇心ということで勉強し、自社のシステムに導入するためのDXの構想を描く必要があります。
その構想を起点にベンダーに依頼するなどの必要がありますが、この時ベンダーが実際にどのようなことを行っているのかまで理解しておくことでより適切なDXを進めることができるでしょう。
自分がDX人材に任命されたら
もし自信がDX人材に任命された場合、まずは必要なITスキルを習得しましょう。
▶︎関連記事：DX人材に求められる必要なスキルは何？|ITと資質で見る必要なスキル
そこからITスキルを自社の業務に活かす方法を考えてみることが大切です。
そもそもDXとは自社のビジネスを発展させるということが目的としてあって、目的のためにITの力を使うことで結果としてDXとされるというのが理想です。
そのためDX人材に任命されてDXを進めろというのは手段が目的になっている事例ということができます。
いきなりDXを進めろと言われてもなかなか難しいですし、他社の事例がそのまま自社に当てはまるということはまずあり得ません。
そのため、まずはどう言ったITの技術があるのかを知り、ITの技術を自社の業務の中のどこかで組み入れることができないのかということからDXのアイデアを生み出していくことが肝心です。
DXを成功に導くために経営者の必要なこと
DX推進のためには経営者サイドに求められることもあります。
▶︎関連記事：現場目線で考えるDX推進のため経営者に必要なことは何？
ここでは経営者層が意識すべきいくつかの注意点を解説します。
- ビジネスを発展させるマインドセットを持つ
- 現場の意見を尊重する
- 抵抗勢力に対して説明し導入のサポートをする
ビジネスを発展させるマインドセットを持つ
DXの本筋は自社のビジネスを発展させることでありてDXの推進自体を目的にしてはいけません。
そのため、いくら現場などがDXに積極的でも経営者層がDXに消極的では推進することができませんので、DXを進めるためのマインドセットを持つことが大事です。
特に適切にDXを進めないと、企業間の競争に負けてしまう可能性があります。
米国ではどれだけ優良な企業でも、常に世間のニーズをくみ取り発展しようと努力をしています。
その結果、国際的にも有名な企業が多いということになりますが、それと同じで世の中の変化をくみ取り常に自社の発展のために何ができるかと考える姿勢が重要といえます。
現場の意見を尊重する
DXに正解の形はなく、その企業に適切な形というのはそれぞれの企業に存在しています。
またDXはIT技術などを活用するなど簡単なものではなく実際にDXを利活用するのは現場の従業員であり運用を行うのはベンダーもしくは自社のIT技術者になります。
そのため、こういった現場の知識に経営者が技術的なことをあまり理解せずに指示をしてしまうと現場に利用が難しいITを強いたり、運用上において支障が発生したりするようなケースがあります。
経営者の人が実務も知ろうとすると相当な労力などが必要になります。
現場を信用し現場の運用などは現場に任せるというようにすることが長期的なスパンで円滑に進むでしょう。
抵抗勢力に対して説明し導入のサポートをする
DXを導入しようとすると必ず、反対する人たちがいます。
こういった人たちに対して実際の使い方などを説明するのはDX人材の役目ですが、経営者層もこういった人たちにサポートをする必要があります。
特にDX人材がこういった人たちに説明を行ってしまうと、現場で不満が溜まってしまいDXの利活用がうまくいかなくなる可能性も秘めています。
また、現場がどういったことに不満があるのかを経営者層が実際に聞くことで現場にしかわからない価値に気づくことができる可能性もあります。
従業員への説明はDX人材だけに任せるのではなく経営者も行うことでDXを推し進めることができるほか、これまでにない発見をすることもできます。
まとめ：DXを成功させるために人材は適切にえらぼう
DXの成功のためには適切な人材をDX人材として任命することが大切です。
DX人材を選ぶ場合はITスキルがあるかどうかではなく、適切な資質を持っているかで考えましょう。
- めんどくさがり
- 好奇心がある
- 説明能力が高い
ITスキルについても必要ですが、ITスキルはそもそも勉強すれば誰でも習得できる技術です。
そのため上記のような資質を持っている人材にITスキルを習得させる方がDXの戦略として正解です。
DX人材に特に必要なITスキルは次のとおりです。
- 全体的に理解しておく
- AIやデータサイエンスについては実装も体験して理解しておく
- データベースについては構造を理解しておく
これらのITスキルを習得する場合はAIのプログラミングスクールで学習することが理想です。
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